以前の記事でご紹介した通り、現在の介護業界は、新型コロナウイルスの影響により他業種からの転職希望者が増加しています。
◆自分のライフスタイルに合った勤務形態を選択しやすい
◆日本全国の各地方に事業所(施設)が数多く存在する
◆自分の努力次第で、資格取得からのキャリアアップも目指せる
◆現場での介護経験を、仕事以外でも活かすことができる
◆介護の需要は今後もなくなることはなく、将来性がある
もちろん、決して楽な仕事ではありませんが、チャレンジしやすく今後の需要もあるということで、介護の仕事に目を向けている人はたくさんいらっしゃいます。
ただ、他の業種と同様に、介護業界も新型コロナの影響を受けており、事業者の倒産や事業所の休止をせざるを得ない企業も数多く存在します。
需要が無くなるわけはないものの、転職先には注意を払っておいた方がいいのが現状なのです。
そこで今回は、以下のような点に焦点を絞ってご紹介していきたいと思います。
- 「介護業界の、コロナによる影響はどんなものか？」
- 「どんな対策をとっているのか？」
- 「どのように仕事を探していけばいいのか？」
また、記事の最後にはオススメの求人サイト10選もご紹介しておりますので、転職時の参考にしていただければ幸いです。
介護業界における新型コロナの影響は？
多くの事業所が窮地に立たされている
2020年から蔓延し続けている「新型コロナウイルス感染症」は、当初想定していた以上に問題が長期化しており、2021年5月時点でまだ収束の目処が立っていません。
加えて、緊急事態宣言もこの1年と少しで3度も発令されることとなり、2021年4月末から発令された3度目の宣言は延長を繰り返し1ヶ月以上続く見通しです。
そして、この度重なる「外出自粛」「時短・休業要請」によって多くの企業が大打撃を受けており、それは福祉業界においても同様に問題となっています。
例えば、令和2年1月～9月までの間に、全国の介護事業者の90件以上が倒産しているとの調査結果が出ています。
業種別でいくつかご紹介すると、「訪問介護」が46件ともっとも多く、次いで「デイサービス」「ショートステイ」などが計30件ほどとなっています。
尚、上記はあくまで“倒産”の件数であり、自主的に休業や廃業をした事業所も含めるともっと多くなります(2020年8月時点で300件以上が確認されている)。
2020年1度目の緊急事態宣言後、1度は多少の落ち着きを取り戻しかけていましたが、2021年1月～と4月～で再度発令されることとなり、今現在も利用者の受け入れを制限している(せざるを得ない)事業所も数多く存在します。
受け入れを制限しなければいけない理由
「飛沫感染」と「接触感染」が主な感染源と言われている新型コロナへの対策として、“三密を防ぐ”ことが推奨されています。
例えば、短期入所施設である「ショートステイ」や、通所施設である「デイサービス」などは、サービス上ご利用者が頻繁に入れ替わる機会が多くなります。
つまり、“施設内にウイルスを持ち込むリスクが高くなる”ということです。
特に、高齢の方は免疫力が低下していることもあり、若い人よりも感染リスクが高く・命にまで影響を及ぼしてしまう可能性が高いのです。
加えて、感染リスクは利用者だけでなく、施設で働くスタッフにも及んでしまいます。
施設に通っている誰かが感染してしまえば、そこから集団感染(クラスター)に発展する可能性は非常に高いため、休業や受け入れの制限をせざるを得ない状況となってしまいます。
この施設の運営に関しては、地域の感染状況を勘案しつつ、状況に応じて各法人(事業所)が判断を行っています。
利用者側にとっても、負担が増加している
感染の危険性を懸念しているのは、事業所やスタッフだけでなく、利用者だって同じです。
下記画像は、厚生労働省が発表している「新型コロナウイルス感染症の国内発生動向(速報値)(令和3年1月6日18時時点)」の中にある、年代別の陽性者数・死亡者数となります。
60代・70代の”陽性者数”は20代～50代に比べると低いですが、しかし”死亡者数”は60代・70代の方が圧倒的に高くなっています。
これは、「高齢者の方が、免疫力が低く重症化しやすい」というのが理由に挙げられます。
新型コロナの情報はテレビでも連日取り上げられる重要なものであり、身内や近隣住民との会話の中でも話題に上がることが多いはずです。
そういう情報を耳にした時に、「コロナに感染してしまったらどうしよう……」と利用をためらってしまうのです。
これは、ショートステイやデイサービスはもちろん、スタッフが利用者の自宅などに訪問する「訪問介護」の利用者も同様です。
加えてもう一つ。
“介護サービス利用時の、利用者の負担”も増加しています。
2021年4月から、介護保険サービスの基本料(基本報酬)が引き上げられ、同時に“65歳以上の介護保険料も引き上げ”されることとなったのです。
(ただし、訪問看護など一部のサービスは、基本料の引き上げ対象外となっているものもある)
また、9月末までは上記に加え、新型コロナ対策の特例として、全サービスの基本料が0・1%分上乗せされています。
事業者側の収入は増える一方で利用者側の自己負担が増しているため、要介護度の軽い人の中には、今後の利用を渋る人も出てくるかもしれません。
「利用者が完全にいなくなる」ということはない
ここまでにお伝えしてきた内容を見ると、「介護業界に、本当に将来性ってあるの？」と疑問を感じる方もいらっしゃるかもしれません。
確かに、窮地に追い込まれている事業所も多数あり、利用を控えようとしている方々がいるのも事実ではあります。
ただし、“介護を必要としている人が大勢いる”ことも確かなのです。
要介護認定の結果には、「自立・要支援・要介護」の3つが存在します。
◆要支援：日常生活を送るうえで、”多少の支援が必要”な状態
◆要介護：日常生活全般において、”誰かの介護が必要”な状態
そして、要支援と要介護にはそれぞれ段階が設けられてます(要支援：2段階、要介護：5段階)。
特に要介護3・4・5の認定を受けている人は、誰かの介護がなければ日常生活を送ることが困難orできない方ばかりです。
超高齢化社会となっている日本は、今後も高齢者の数は増加することが確定しています。
そのため、今後も介護業界の需要がなくなることは(現時点では)無いと断言できます。
加えて、事業者側もコロナ対策の徹底や、コロナ禍においての働き方の改善などの取り組みを行っています。
そして、コロナ禍においても介護業務に携わっている方々や事業者に対して、国も様々な施策を打ち出しています。
確かに、今は厳しい状況と言わざるを得ませんが、「介護業界の環境は、変化・改善され始めている」というのも事実なのです。
今後も、より働きやすい環境が整備されていく可能性はあると言えるでしょう。
介護業界が行っているコロナ対策・新たな取り組みについて
感染のリスクがありながらも、様々な対策を行い・利用者に介護サービスを提供してくれている介護業界の方々。
取り組み内容は事業所によって多少の違いはあると思いますが、ここでは対策方法や新たな施策についてなどを大まかにご紹介していきたいと思います。
基本的な感染対策について
介護業界だけでなく、他業種でも徹底されている「健康・衛生管理」。
検温・アルコール消毒・マスクや防護服を使用するなど、介護においてもこういった基本的な対策が徹底的に行われています。
2020年4月に発令された1回目の緊急事態宣言時は、マスクや防護服などの衛生資材の不足が深刻化しており、防護服の代用をごみ袋で行っていたことあるほどです。
2021年現在は資材不足はだいぶ緩和されましたが、各資材のストックが切れることがないように、在庫には常に気を配っています。
他にも、利用者の受け入れ制限や面会の中止を行ったり。
デイサービスを提供している事業所では、デイサービスを休業して訪問介護サービスを提供したり、訪問と通所の両方を提供したりする施設もありました。
上記は、厚生労働省が認めており、実際に取り組んだ事業所もあります。
ただし、デイサービス施設で行う介護と利用者宅で行う介護は、求められるスキルが異なる点もあり、その違いに困惑するスタッフもいるそうです。
これについては、“提供するサービスの変更も想定したスキルアップ”という点が、今後の課題に挙がっています。
ICTの活用
介護業界は、“利用者に寄り添って介護を行う=対面が必須”であることから、中々ICT(情報通信技術)の導入が進んできませんでした。
しかしコロナ禍の現代において、「ICT技術を役立てることで、感染リスクを減らすことができるのではないか？」という声も挙がっており、少しずつ導入を検討している事業所も増えてきているようです。
ただし、介護という仕事の関係上、全ての業務をICTでまかなうことはできません。
あくまで、「接触機会を減らし、密を避けることで、感染のリスクを減らす」ことが目的となります。
例えば、以下が挙げられます。
◆業務記録のクラウド化
◆事務作業のテレワーク化
◆オンライン面会
どれもが人との接触機会の軽減に繋がりますし、タブレットやスマホの導入など最小限の設備で実現でき、且つ特別に難しい操作が必要となることもありません。
とはいえ、まだまだ浸透していないのも事実です。
最小限の設備で実現できるといっても、導入には大なり小なりの費用が掛かります。
いずれ、国や自治体によるICTツールの導入支援が行われる可能性はあるかもしれませんが、現時点ではまだこういった話は挙がっていません。
一部ではコロナ前より取り入れている事業所もありますが、これが多くの事業所に浸透するのは、もう少し先の話となるかもしれません。
対策は徹底しているものの、限界はある
利用者側も事業者側も、誰もがコロナに感染したくないですし、感染者を出すわけにもいきません。
施設に関連する人が一人でも感染してしまうと、そこから集団感染(クラスター)が発生する恐れがあり、下手をすると取り返しがつかないことになります。
だからこそ、施設を利用する全ての人に協力を仰いで、コロナ対策を徹底しているのです。
しかし、いくら徹底的に対策をしても、ウイルス感染を完全に防ぐことはできません。
ICTを導入しても、介護業務そのものは対面で行わなければいけませんし、これを完全に機械化させることは少なくとも現段階では不可能です。
そもそも、訪問介護であれデイサービスやショートステイなどの施設であれ、介護することだけが目的ではないのです。
一人暮らしの人や寝たきりで体を自由に動かせない人など、どうしても世間との関わりが希薄になってしまう場合があります。
そんな時に、介護士や他の利用者との関わりやコミュニケーションが、その人の心の支えとなってくれるのです。
「介護の仕事全てが、機械に取って代わられることはない」と言われる理由の一つは、ここにあります。
コロナ禍にある今現在でも、介護を必要としている方々はたくさんいるのです。
慰労金について
今現在では既に終了していますが、2020年の第二次補正予算案の際に、医療・介護・障がい福祉の分野で働く方への「慰労金」という名目で給付金が支給されたことがあります(令和3年2月28日で終了)。
◆感染者も濃厚接触者もいない事業所の職員：5万円
残念ながら第三次補正予算案の中には慰労金の再支給は盛り込まれませんでしたが、4野党が慰労金を再支給する法案を共同提出し、介護職員に再度コロナ慰労金がでるように政府に働きかけをしていました。
もしかしたら、今後何かしらの動きがある可能性も0ではないのかもしれません。
どうやって仕事を探す？求人探しの注意点について
仕事の探し方はいくつかありますが、多くの人は「ハローワークに通う」か「求人サイトを利用する」かがベースになると思います。
ただ、コロナが蔓延+緊急事態宣言も発令している現状では、ハローワークに通うことも中々にためらわれます。
とはいえ、求人サイトを利用するにしても、サイト数も多く「どの求人サイトを利用したらいいか分からない」と感じる人もいらっしゃるのではないでしょうか。
この項目では、求人サイトを選ぶ際のポイントについてご紹介していきたいと思います。
求人サイトにも様々な種類が存在する
一言で求人サイトと言っても、色んな種類があります。
例えば、「様々な業態を総合的に扱っているサイト」や「業界に特化した専門サイト」。
前者の場合、仕事探しの方向性が定まっていない時に利用すると、色々な求人を目にすることができ、方向性を決めるために役立てることができます。
対して後者の場合は、就職したい分野が決まっている時に活用でき、絞り込み検索などで自分の求めている求人を探しやすくなるというメリットがあります。
もう一つは、「サイト型」か「エージェント型」かです。
サイト型は、自分自身で、自分に合った仕事を探していく必要があります。
対してエージェント型は、転職のサポートを行ってくれるアドバイザーがいます。
自分の希望にあった求人を紹介してくれたり、提出書類や面接のアドバイスなどを行ってくれます。
これも、どちらを選ぶかは人それぞれです。
「自分に合った仕事は、自分で探していく！」という人は前者でいいですし、「転職は初めてだから、色々サポートしてほしい……」と思うならば後者の方がいいかと思います。
サイト選びのポイントについて
サイト選びをする時は、下記のポイントを押さえておくとスムーズです。
②希望地域に対応しているかどうか
③サイトの機能が充実している(利用しやすいかどうか)
①②は注意を向けている人も多いかと思いますが、③も意識しておいた方がいいかと思います。
例えば、以下などが良い例です。
- 「絞り込み検索が充実している」
- 「採用情報だけでなく、企業情報も丁寧に記載されている」
- 「サイトそのものが丁寧に作られており、見やすい」
知りたい情報が丁寧に記載されており、そのサイトだけで多くの情報を知ることができる
サイトによっては、複数のページを行ったり来たりしなければいけない場合もありますし、淡泊な情報しか記載されておらず「詳細はお問合せください！」で済ませていることもあります。
見やすい・分かりやすいサイトを選ぶことで、無駄な手間が省け、必要な情報を入手しやすくなると思います。
そして、ポイントはもう一つあります。
それは、「良いな」と思ったサイトを、複数登録しておくことです。
1つだけだと、本当に相性が良いサイトなのかどうかが判断し辛いですし、偏った求人や意見ばかりを吸収してしまうため、思うような転職ができないこともあります。
結論は、自分に合ったサイトを利用すること
まずは、色んなサイトを確認してみて、「良さそうだな」と思ったところをいくつか登録してみてください。
そして、実際に利用してみる。
サービスの使い心地や担当者との相性は、実際に利用してみないことには良し悪しの判断ができません。
仮に「友人におススメしてもらった」「口コミが良かった」というサイトを利用しても、自分には合わないと感じる場合もあるからです。
求人サイトのほとんどは、登録自体は無料で行えます。
そのため、もし合わないと感じたならば、別のサイトに変更したらいいだけです。
是非、自分に合った求人サイトを見つけてみてください。
介護業界に特化した、おススメ求人サイト10選
この記事の最後に、介護業界を専門とした求人サイトを10選ほど紹介したいと思います。
色んなサイトを確認して、自分に合ったものを見つけてみてください。
1.介護biz
引用：介護biz
- サイトURL：https://i-k-f.biz/
介護に関連する企業が約18,000件登録されており、関東・東海・関西を中心に全国の求人情報を掲載しています。
また“様々な条件”で“細かく”絞り込み検索をすることができ、自分の求めている仕事を探しやすいのもポイントです。
他にも、「介護bizが厳選した企業をチェックできる」であったり、「募集している企業の情報(特徴)も細かく紹介されている」という点も魅力の一つかと思います。
(もちろん、企業のホームページリンクも記載されています)
- じっくりと転職先を探したい
- 豊富な条件の中から、自分に合った企業・仕事を選びたい
- 資格や経験を活かせる仕事を選びたい
- 無資格・未経験からも挑戦できる仕事を探したい
こういった方に、おすすめできるサイトです。
2.きらケア
引用：きらケア
- サイトURL：https://job.kiracare.jp/
「きらケア」は、求人数が多く・対応地域が広いことが魅力のサイトです。
転職先の施設の内部情報など、職場選びに欠かせない情報収集にも力をいれており、事業所訪問や実際に現場で働くスタッフからヒアリングを行っているので、転職後にギャップが生じにくいことも特徴に挙げられます。
また、“気になった施設には、事前に見学に行くことも可能”であるため、自身の目で雰囲気を確認できるのもポイントです。
アドバイザーによるサポートも行っているので、転職初心者に優しいサイトといえるでしょう。
3.ミラクス介護
引用：ミラクス介護
医療・介護・福祉の分野で知名度が高い「株式会社miraxs」が運営するサイトです。
公開求人数は業界最大であり、対応地域も幅広いため、自分に合った仕事を見つけやすいのが特徴です。
また、運営会社自体が有料老人ホームや認可保育園を運営しており、関連する施設で研修を受けたり、勤務することも可能です。
キャリアアドバイザーによるサポートも手厚いので、多くの支援を受けることができます。
4.介護ワーカー
引用：介護ワーカー
- サイトURL：https://kaigoworker.jp/
「株式会社トライトキャリア」が運営している、介護士転職に特化したサイトです。
全国的に求人を取り揃えており、求人数も多いのが特徴の一つで、首都圏だけでなく、地方エリアで転職したいという方にも活用できます。
また、アドバイザーによるサポート(無料)を受けることもでき、転職が初めての方や未経験者の方でも安心して仕事探しを行えることもポイントです。
5.マイナビ介護職
引用：マイナビ介護職
業界大手の「マイナビグループ」が運営している、介護職に特化した求人サイトです。
求人数も豊富で、キャリアアドバイザーによるサポートもあるため、転職初心者にもおすすめできます。
また、「出張転職相談会」という地方在住者のための無料の相談会を不定期に開催しています。
6.カイゴジョブ
引用：カイゴジョブ
- サイトURL：https://www.kaigojob.com/
介護・医療・ヘルスケア等のジャンルで様々なサービスを提供する「エス・エム・エス」が運営する求人サイトです。
求人数は非常に多く、無料会員登録することで、複数の企業への一括応募システムを利用できたり、市町村単位での求人情報をメールで送信してもらえたり、メルマガへの登録も可能となります。
また、求人企業が多数参加する「就職説明会」も定期的に開催されています(エントリー制で人数制限あり)。
ただし、カイゴジョブでは直接サポートは行っておらず、求職者自身で求人担当者へ直接連絡するシステムが採用されています。
7.MC-介護のお仕事
引用：MC-介護のお仕事
- サイトURL：https://mc-kaigo.net/
メディカルコンシェルジュの運営する介護求人を専門に取り扱う求人サイトで、公開求人だけでなく、非公開求人も豊富に取り扱っているのが特徴です。
非公開求人は、その名の通りweb上では公開されていない求人のことで、公開求人よりも条件の良い介護士求人を探すことができます。
その代わり、公開求人以上に求められる条件(経験や資格など)も高くなることが多いですが、介護経験者で「もっと条件の良い仕事を探したい」という人にうってつけです。
8.リッチマン介護
引用：リッチマン介護
“求人検索ができない”という点で介護職の経験者や有資格者向けのサイトとはなりますが、その代わり「高給与の求人」を専門に扱っていることが特徴です。
エントリーすることで、介護業界を専門とするコンサルタントから無料でサポートを受けることもできます。
「求人検索ができないって……大丈夫なの？」と不安を感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、厚生労働省の認可を受けているサイトなので、信頼性があります。
安心して利用できるサイトですので、その点はご安心いただければと思います。
9.かいご畑
引用：かいご畑
- サイトURL：https://kaigobatake.jp/
上記のリッチマン介護と同じく、厚生労働大臣の認可を受けている介護・就職支援センターです。
無資格・未経験からでも応募可能な求人も多数あり、全国各地の求人を取り扱っているため、他業種からの転職者におススメできるサイトです。
専任の人材コーディネーターからのフルサポートを無料で受けることもできます。
このコーディネーターは、現場経験者や有資格者がほとんどなので、現場に沿った様々なアドバイスをもらえることも特徴と言えます。
ただし、若干フルタイムの求人数が少ない傾向にあり、どちらかというと「パートからスタートしたい！」という人向けになるかと思います。
10.ジョブメドレー介護
引用：ジョブメドレー介護
引用：- サイトURL：https://job-medley.com/hh/
ジョブメドレー介護は、元介護士の方が運営する求人サイトです。
最大の特徴は、「プロフィールや希望条件をサイトに登録すると、企業からスカウトが送られてくること」です。
(もちろん、自分で求人案件を探すことも可能です)
スカウトされた案件は好条件のものが多く、内定率も上がるので、実務経験者や資格をお持ちの方にとって有利な条件で仕事を探すことができます。
また、サイト内にはコラムがあり、“履歴書の書き方”や“初出勤までの準備”など、介護の就職・転職に役立つ様々な情報を閲覧することも可能です。
転職初心者、転職に急いでいない方にもおすすめのサイトといえるでしょう。
まとめ
他業種と同じく、介護業界も新型コロナによって経営難に追い込まれている事業所はたくさんあります。
しかし、介護の需要は今後も伸び続け、絶対になくなることのない分野です。
未経験の方などは、仕事に慣れないうちは「しんどい……」と感じてしまうこともあるかもしれませんが、将来性を見越してこの業界にチャレンジしてみるのもいいかと思います。
まずは、色んな求人サイトや企業のホームページなどを確認して、知見を広げてみてください。
そして、自分のライフスタイルや目的に合った求人を選択し、応募してみてください。
情報は武器となり、経験は自分の財産となります。
勇気を出して挑戦してみることで、新たな可能性が開けるかもしれません。